貯蓄額の年代別の平均はいくら?必要となる老後資金を考えてみよう!

老後の生活費が年金だけでは足りず、定年退職後も継続雇用制度を利用して働き続ける人が増えていますが、ほとんどの場合は賃金が大幅に下がってしまいます。

関連記事です ⇒ 定年後の再雇用で賃金が下がったらどうする?給付金や対策はある?

定年後に収入が下がるのであれば、できるだけ定年前に貯蓄を増やして老後に備えなければいけません。

「老後資金を貯めよう!」と思ったときに、他の家庭がどのくらい貯蓄があるのか気になりませんか?

年代別の貯蓄額の平均データを見ながら、各年代別の支出を考えてみましょう。

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(出典:総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」

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30歳未満の貯蓄額と支出

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30歳未満の貯蓄高の平均は348万円で、年間収入の平均は459万円となっています。

30歳未満は、まだ就業して間が無いので収入も少なく、まだお金を貯めるよりも使いたい年代だと思います。

考えられる支出としては、就職や転勤、結婚などに伴う引っ越し費用や住居費、結婚式の費用資格などを取得するための費用や友達や会社の人との交際費、子供が産まれるのであれば出産費用などが考えられます。

まだ独身のうちはお金を自由に使えますが、老後というより将来のためにあまり浪費せず毎月少しずつでもお金を貯めておく癖をつける時期です。

収入にもよって貯蓄額は違いますが、目安として収入の1~2割程度のお金を貯めるようにしていきましょう。

30歳代の貯蓄額と支出

30歳代の貯蓄高の平均は596万円で、年間収入の平均は602万円となっています。

30歳代は、社会人としての経験を積み生活も安定してくる頃ですが、多くの人が結婚や出産で生活がガラリと変わる時期です。

考えられる支出としては、30歳未満と同じように転勤や結婚、出産などの費用に加えて、マイホームの購入費用子供の教育費など多額の金額が必要になる時期でもあります。

子供が小さいと主婦は働くことが難しいですが、子供が産まれる前の時期や子供が大きくなり手が離れれば仕事に復帰することもできると思います。

よく「子供が小学生のうちがお金の貯め時」と言われています。

子供が小学校を卒業するまでに、ある程度教育費の目途がつくよう夫婦で協力してお金を貯めるようにしましょう。

40歳代の貯蓄額と支出

40歳代の貯蓄高の平均は930万円で、年間収入の平均は731万円となっています。

40歳代は、子供も大きくなり本格的に老後に向けて貯金し始めなければ間に合わなくなります。

考えられる支出としては、住宅ローン子供の教育費が重くのしかかってくる時期です。

子供が大学に行くのかどうか、私立の大学か国公立の大学か、自宅を出てで1人暮らしをするのかでも支出は大きく変わってきます。

奨学金を借りる手段もありますが、後で返すときに負担が大きくなる場合もありますので、親子でよく話し合って決めるようにしましょう。

子供の教育費で老後の資金を貯める余裕がないかもしれませんが、定年まで働ける年数には限りがあります。

自分の収入と教育費のバランスなどシッカリ考えて、老後資金にどれくらいお金が必要なのか具体的に検討していきましょう

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50歳代の貯蓄額と支出

50歳代の貯蓄高の平均は1,592万円で、年間収入の平均は848万円となっています。

50歳代になると、子供が独立している家庭も多くなり、具体的な定年後の生活を考えながらお金を増やすことが必要となる時期です。

定年前に老後資金を貯める最後のチャンスとなる年代ですが、自分の両親も高齢となり介護が必要になる可能性も高くなります。

また、早い人は子供が結婚したり孫が生まれたりするので、子供の結婚祝いや孫のために援助を考えている人は、そのためのお金も考えなければいけません。

また、お金だけでなく具体的な老後の生活として趣味やレジャーも考えて、どれくらいお金が必要になるのか考えましょう。

60歳代、70歳代の貯蓄額と支出

60歳代の貯蓄高の平均は2,133万円で年間収入の平均は606万円70歳代の貯蓄高の平均は2,072万円で、年間収入の平均は462万円となっています。

ゆとりある老後のためには、5,800万円程度必要となりますが実際はそこまで貯蓄できていません。

関連記事です ⇒ 老後資金はいくら必要?今から準備して、貯蓄する計画を立てましょう。

年金受給開始年齢の65歳までは、継続雇用で働いて収入はあっても給料はガクンと下がってしまいます。

年金をもらい始めてからも、自分や配偶者の医療費の負担が増え始める時期なので、生活レベルを落として年金と貯金を切り崩してやりくりしていかなければいけません。

もしも、自身や配偶者に介護が必要になれば、介護費用もかかります

また、医療費や介護費用だけでなく親戚や知り合いが亡くなることも多く、冠婚葬祭の出費も増えます。

夫婦で健康に気を付けて、生活で無駄があるようなら少しでも出費を抑えて暮らしていけるように工夫しましょう。

年代別の平均値を見て、少ないと焦った人や平均以上で安心した人もいると思います。

あくまでも平均なので、独身か既婚者か、子供の有無や人数、親と同居しているかどうかなど人によって違います。

また、東京などの大都市では給与が高いので、自分の居住地域によっても変わってきます。

もしも、自分の収入や貯蓄額が平均より少なくても、焦らず住宅ローンや保険の見直しで支出を減らしたり、老後少しでも長く働けるように健康に気を付けるなど、できることから少しずつ貯蓄していくことが重要です。

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